評価制度の問題がこれでスッキリ解決！！
給与査定と評価を切り離し、人材育成と業績向上に特化した人事評価制度。
人事制度を「はじめて導入する」または「うまく機能していない」組織に最適です。
人事制度の機能特化
人事評価の不満のほとんどは人が人を「評価」することにあります。
思いきって制度から給与や査定の機能を切り離し、どうしても主観が入る評価をなくして不満や負荷を減らしつつ、人事制度本来の目的である人材育成による業績向上の効果へ最適化した制度です。
誰もが納得、不満を大きく減らし成果ある運用に
人事評価制度について「基準が不明確で納得できない」「評価者にバラツキがあり不公平だ」などの不満をもっている従業員は実に全体の７割以上とされています。
これら不満のほとんどは結局、人が人を「評価」するということにつきます。
「良い」「悪い」「A評価、C評価」「80点、50点」などは、どうしても評価者の主観が伴い限界がありません。
しかし本来、上司の役割は評価や査定をすることではなく、部下を活躍させることにあるはずです。
そもそも「評価すること」自体が主観を伴う行為であるため、思い切って人が人を評価することをやめ、行動科学に基づいたパフォーマンスフィードバックにより、「何件だった」「完成した」「こんな行動をした」という事実だけをフィードバックすることで、人材育成と業績向上・成果達成を実現します。
行動科学に基づいた事実確認の効果【パフォーマンスフィードバック】
事実を伝えることのみで、そのパフォーマンスが向上していくことは、数多くの検証によって実証されています。
そこに目標設定を加味して、振り返りを効果的に重ねていくことでパフォーマンスの飛躍的な向上を実現します。
しっかり機能し、定着する「つかえる制度」
中小企業の上司はプレイングマネジャーで、評価すること自体、手間と時間がかかり負担が大きく、その割には、公平で客観的な評価をすることができず部下に恨まれたり、といった悪循環が生まれてしまいます。
事実のみをフィードバックすることでそういった負担や不安から解放され負担が大きく低減します。
評価者も被評価者にとっても、明確で不満や負担が少ないので、無理なく導入し、負担なく運用・定着を図れます。
形だけの制度では意味がありません。
テレワークなど新しい働き方に対応
コロナ禍をきっかけにテレワーク勤務が増加し「部下の働きぶりを見ていないのに評価できない」
という問題が非常に増えました。
事実のみをフィードバックする本制度では、部下を見ていなくとも運用が可能であり、新しい働き方のもとでも十分にその効果を発揮することができます。
導入スケジュール
概ね100名未満の会社での通常コンサルティングスケジュールは、
【制度構築 6ヶ月】 → 【運用サポート12ヶ月】
にて導入のご支援をいたします。
個別のケースにより、賃金制度の大幅変更や、事業部が多数ある場合などで期間が変動します。
御社にあった形でご提案しますので、まずはお気軽にお問い合わせください。
モデル実績多数、組織の規模や業務に応じて柔軟な制度設計が可能です
費用やスケジュール等、お気軽にお問合せください。
